株式会社エンバイオ・エンジニアリング

Soil Contamination
土壌汚染対策サービス
エンバイオ・エンジニアリングは、土壌汚染対策に必要なサービスを最初から最後まで、ワンストップでご提供いたします
Construction
建築工事サービス
土壌汚染を調査・対策した土地に建築工事を行い、新たな価値を提供します。土壌汚染対応を含まない新築案件も広く承ります。
Environmental, Health and Safety
海外環境関連事業
幅広い国地域(アジア・ヨーロッパ・北中南米等)において、EHS関連サービスをご提供しています。
Items
製品販売-土壌汚染関連機器・資材の販売・サポート
土壌汚染対策のための、各分野に特化した優れた製品を中心にご提供しています。

土壌調査

地歴調査で土壌汚染の可能性が否定できない場合、土壌サンプリングを伴う調査(フェーズ2)で、土壌汚染の有無を確認します。可能性が否定できない場合とは、「土壌汚染が存在するおそれが少ない土地」か、「土壌汚染が存在するおそれがある土地」という結果が出た場合です。

土壌汚染の調査から工事までの流れ

概況調査(土壌ガス/表層土壌)

土壌汚染の有無を把握するための調査。第一種特定有害物質を対象とした土壌ガス採取、第二種第三種特定有害物質を対象とした表層土壌採取等が行われます。日程調整から、試料採取・分析、報告書作成まで約1ヶ月が必要です。

土壌ガス試料採取(作業時間:約1時間/地点作業スペース:1.5m四方程度)
削孔状況
削孔状況
資料採取状況
資料採取状況
表層土壌試料採取(作業時間:約1時間/地点作業スペース:1.5m四方程度)
削孔状況
削孔状況
資料採取状況
資料採取状況

調査密度について

土壌汚染の調査では、10m×10mを単位区画、それが正方形状に9つ集まったものを30m格子として、一つの基準となっています。また、地歴調査の結果によって、調査の密度が異なります。
概況調査で基準不適合などの問題が見られなければ調査終了です。

調査密度の比較

個別調査・詳細調査について

概況調査で土壌汚染の可能性が否定できない場合、個別調査・詳細調査へ進みます。

土壌汚染の調査から工事までの流れ

概況調査で土壌汚染の可能性が否定できない場合、個別調査・詳細調査へ

個別調査とは?

「土壌汚染が存在するおそれが少ない土地」に該当する場所にて、30m格子の代表地点での調査で土壌汚染が否定できなかった場合に実施します。

「土壌汚染が存在するおそれが少ない土地」の個別調査

詳細調査とは?

表層土壌において、土壌ガスが検出、または土壌試料に基準値を超える汚染が確認された区画について、より詳細に調べるためにボーリング調査(原則10m)を行い、深度方向の汚染分布と地下水汚染の有無を調べます。

ボーリング調査(マシン・ハンド)

表層土壌で土壌汚染のおそれを否定できなかった場所について、単位区画ごとにボーリング調査を実施します。ボーリングマシンを使用した調査の場合、フォークリフト程度の大きさのマシンが入れる作業スペースが必要となります。

地下水の採取・調査

地下水試料を採取分析、必要に応じて井戸施工し、地下水流行や水位などの状況を把握します。

詳細調査(作業時間:約3~4時間/地点作業スペース:3.5m四方程度)
資料採取状況(ボーリングマシンを使用)
資料採取状況
(ボーリングマシンを使用)
資料採取状況(人力でのボーリング)
資料採取状況
(人力でのボーリング)
地下水採取
地下水採取

Q&A

土壌汚染概況調査は、どの業者にでも依頼することが出来ますか?
土壌汚染概況調査とは、調査対象地に土壌汚染が存在するかを確認するもので、施行規則により調査法が規定されています。区域指定等に関する調査は、環境大臣が指定した特定調査機関(エンバイオ・エンジニアリングは該当)に依頼する必要があります。
詳細調査(ボーリング調査)は建物を解体しないと無理でしょうか?
工場などの場合ほとんどのケースで、操業中の工場や建物が残っている敷地で土壌汚染調査をさせていただいております。ただし、調査機材の搬入路、調査場所の確保は必要となります。建物があっても作業スペースや搬入路等が広くスペースを確保できる場合には、自走式マシンを使用してボーリング調査をさせていただくケースもございます。
自走式マシン搬入路や作業スペースが狭い場合には、簡易式ボーリングマシン(人が手で支えた状態で動作するボーリングマシン)を使用したボーリング調査が可能です。作業スペースの確保は必要になります。狭所での調査、養生をしっかりさせていただいたうえでの稼働中の工場等での調査も多く実施しております。
土壌汚染状況調査の結果、汚染が見つかった土地が公表された場合売却等に支障がありますか?
要措置区域等への指定は、公示されます。一般の人も要措置区域等の汚染の状況が記載された台帳を閲覧できます。不動産取引の重要事項として説明する必要がありますが、制約範囲内での土地利用は可能であり、土地取引もできます。
油含有土壌は汚染土ですか?
土壌汚染対策法では、鉱油類に含まれるベンゼンが第一種特定有害物質として土壌汚染対策法の対象物質となっているものの、油臭・油膜といった油汚染問題そのものは対象としていません。しかし、油を含む土壌は別途処理に費用がかかりますので、その範囲を特定する調査が必要となります。その判定基準は、「油汚染対策ガイドライン」(環境省:2006)の基準を参考にして取り扱われている事例が多くあります。
油汚染対策ガイドライン(環境省:2006)
項目 標記 評価 状況
油臭 0 油臭なし 無臭
1 やっと感知できるにおい(検知閾値濃度)
2 油臭あり 何のにおいであるかが分かる弱いにおい(認知閾値濃度)
3 らくに感知できるにおい
4 強いにおい
5 強烈なにおい
油膜 なし 油膜なし 何もなし
あり 油膜あり 液面に黒色または白色の油膜に浮遊、光の干渉による干渉縞に形成または鈍い銀白色の輝きが認められる