歴史－成長の軌跡

エンバイオ・グループの歴史は、環境のための技術進化とともにあり、貢献の範囲を広げてきました。「サステナビリティ」や「SDGｓ」という言葉が当たり前になる以前から、創業以来、一貫して土壌汚染対策を中核とした環境事業に取り組み続けています。

創業～事業基盤確立期（1999年～2008年）

エンバイオ・グループは、1999年にバイオテクノロジーを環境分野に応用する研究開発会社としてスタートを切りました。2003年2月、土壌汚染対策法が施行されると土壌汚染調査・浄化工事という新たな環境サービスのニーズが顕在化しました。土壌環境にかかる法制度で約20年先行し土壌汚染対策事業の市場を形成していた米国の土壌浄化技術をかねてより調査していた当社グループは、株式会社エンバイオ・エンジニアリングを設立し、米国の先進技術を導入して土壌汚染対策事業に参入しました。

事業のコンセプトは、“低コスト、低環境負荷”で土壌を浄化できる“原位置浄化のパイオニア”でした。土壌汚染対策事業に参入するほとんどの企業が汚染土壌の掘削除去という高コストで環境負荷の大きい土木工法を採用する中で、原位置化学酸化や原位置バイオレメディエーションという浄化技術や地層の試料を不攪乱状態で採取できるボーリングマシンなどを先駆的に導入し、改良・実用化を試行錯誤で進めて成功事例を積み重ねることで徹底して他社との違いを追求しました。5人でスタートした事業は、原位置浄化を柱とした経済合理性の高い解決策を強みに創意工夫を重ね、小粒ながらも顧客から信頼され頼られる企業を目指した結果、リピート顧客を獲得して独自の事業基盤を確立しました。

事業モデルの革新～株式上場期（2009年～2014年）

同業他社との技術的な差別化を徹底して土壌汚染対策事業を成長させる過程で、多様な顧客ニーズが分かってきました。その中には土壌の調査や浄化ではなく、土壌汚染地を早期に売却して土壌汚染リスクから解放されたいという土地所有者の潜在的なニーズが結構ありました。ここでも“差別化”をキーワードに取り組みました。他社では容易に真似のできない当社ならではの事業スキームで差別化することで顧客の多様なニーズに応えることが出来れば、土壌汚染対策事業単独では縁のなかった土地所有者を取り込んで成長を加速出来ると考えました。その頃には低コストで浄化できる原位置浄化の施工実績も数百件を超え、土壌浄化に要する費用すなわち土壌汚染リスクを定量化するノウハウが蓄積されていました。2010年に株式会社エンバイオ・リアルエステートを設立し、土地所有者から土壌汚染地をそのまま買い取り、株式会社エンバイオ・エンジニアリングで浄化した後に再販する不動産事業（ブラウンフィールド活用事業）を新たにスタートさせました。

土壌汚染対策事業とブラウンフィールド活用事業の相乗効果を成長エンジンとする事業モデルが市場で評価され2014年に東証マザーズに上場を果たしました。
また環境問題には国境はありません。この頃から当社で培った技術で海外の新たな市場を開拓したいと考え、2012年に土壌環境規制が厳しくなりつつあった中国に合弁会社を設立しました。思い描いた通りに展開できるよう、諦めずに挑戦し続けています。

自然エネルギー事業参入～新事業創造（第二の創業）期（2015年～現在）

ブランフィールド活用事業を推進する中で、太陽光発電との接点が見えてきました。ブラウンフィールド活用事業で仕入れた土壌汚染地の用途のひとつとして太陽光発電所用地が考えられることから相乗効果が期待できると判断して、太陽光発電所を建設、運転して電気を販売する発電事業に参入しました。当社グループの第三の事業となった自然エネルギー事業です。当初は国が定めた固定価格買取制度を活用して20年間保証された固定価格で電力会社に電気を販売するスキームで事業基盤を固めました。その後は国の制度に頼らず電力会社を通さずに直接需要家に電気を販売するスキームを構築し、土壌汚染対策事業やブラウンフィールド活用事業で関係を作った顧客の施設や土地に太陽光発電所を建設し、運転するスキームの開発も行いました。景気動向や受注環境により業績が大きく左右される土壌汚染対策事業やブラウンフィールド活用事業とあまり左右されず安定的に売上と利益を積み上げていける自然エネルギー事業の3つの事業でバランスの取れた成長を目指せる体制を確立しました。

現在は3つの事業が協力して新たな事業を創造する言うなれば、“第二の創業”というフェーズに入っており、新たな提案を積極的に受け付けています。株式会社エンバイオ・エンジニアリングでは、土壌汚染対策工事で培った技術を活かした水処理設備事業や稼働中工場の地下水汚染対策事業、PFASと呼ばれる新たな有害化学物質の地下水汚染対策事業、自然エネルギー事業と連携した太陽光発電所の建設・維持管理事業、土壌汚染調査で培ったノウハウを活かした企業の環境リスク評価事業、等の開発に着手しています。